投資信託を始めたいけれど、リスクが怖くてはじめの一歩を踏み出せない…という人も多いのではないでしょうか。
今回は、投資信託にどんなデメリットがあるのか、そしてその対策方法をご紹介します。
目次
投資信託のデメリット
手数料がかかる
投資信託は様々な投資方法の中でも、手数料の割合が高い傾向にあります。
投資信託は、投資のプロに運用を任せられるというメリットがありますが、運用を任せている分、手数料がかかってくるというわけです。
投資信託には、3つの手数料がかかります。
わかりやすくいうと、「買う時」「持っている間」「売る時」の3つのタイミングで手数料が取られています。
購入時手数料(買う時) | 購入金額の0%~3%程度 |
信託報酬(持っている間) | 投資信託の資産(純資産)の0.1%~2%程度(毎年) |
信託財産留保額(売る時) | 元本の0%~0.3%程度 |
価格変動リスク
投資信託も含め、投資をする上で懸念されるのが価格の変動です。
価格変動リスクとは、投資信託が組み入れている株式や債券の価格が変動する可能性があるということです。
変動要因としては、国内外の政治、経済情勢、物価、金利などが挙げられます。
日本の株式であれば、ニュースで話題になっていたり、株価の変動をチェックしやすいですが、海外の株式などの情報を得ることが難しい場合もあります。
元本保証がない
他の投資方法と同様に、投資信託も元本保証はありません。
投資専門プロに運用してもらうため初心者でも始めやすいと言われていますが、絶対に損をしないと言い切ることはできません。投資に回すべきでないお金まで投資したり、全く勉強をせずに始めてしまうと大きな損を出してしまうこともあります。
投資信託で失敗しないための対策
手数料対策
投資信託を選ぶ際には、特に手数料に注意するようにしましょう。
投資信託は長期保有を前提としているので、0.1%の差が将来的に大きな差になってしまいます。
購入時手数料と信託財産留保額については無料の投資信託もあります。
信託報酬については、0.1%〜2%とかなり幅があります。
極端な例ですが、100万円を10年間保有したとして、
0.1%の場合の手数料は1万円、2%の場合の手数料は20万円と大きな差がでます。
価格変動リスクへの対策
価格変動リスクに対しては、主に2つの対策があります。
①資産・地域を分散して投資をする
複数の資産、複数の地域に分散して投資することで、
一つの投資信託で損失を出してしまっても、ほかで補うことができます。
②購入・売却のタイミングを分散させる
投資信託では、基準価額が安い時に買い、高くなったら売るというのが理想ですが、それを予想するのはプロでも難しいことです。
ピークに近い高値のときに、まとまった金額を一度に投資してしまうと、その後基準価額が戻らなかった時に、大損をしてしまう可能性があります。
そのような状況を回避するために、時間の分散をするようにしましょう。
時間の分散というのは、例えば100万円を一度に投資するのではなく、5万円を20回、などと少額に分けて購入のタイミングをずらすということです。
投資信託をする上で気をつけるべきこと
ここまで、投資信託のデメリットとその対策をご紹介してきました。
これらの対策の他にも、投資をする上で心がけるべきことがいくつかあります。
投資信託のデメリットを踏まえつつ、投資信託をする際の3つの心構えをご紹介します。
節約
浪費家の人は投資に向きません。日々の生活でも節約を心がける必要があります。
利益が出た分浪費していては意味がありません。次の利益のために利益を投資していく考えを身につけましょう。
また、手数料の部分で述べたように、たった0.1%が最終的に大きな差になります。
「たった0.1%だからいいか」と考えてしまうような人は投資信託には向いていないでしょう。
情報収集と分析
投資にはリスクがつきものです。曖昧な知識で投資を始めてしまうといきなり大損してしまう可能性があります。
自分が納得できるまで情報収集する力が重要となってきます。
投資の情報のみならず、政治や経済の動向をチェックし、分析する力を身につけていきましょう。
長い目で考える
長い目で考えられない人は投資には向いていません。
例えば、価格変動リスクに対する対策として「時間の分散」をする必要があります。
一度に多くのお金をつぎ込んで、すぐにお金が増えるというものではありません。
「時間の分散」の考え方を始め、投資信託で資産を増やすには、長い目で考える必要があります。
短期的な利益より、長期的に考えられる力をつけていきましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか?
投資信託は初心者でも始めやすい投資方法で、様々なメリットや魅力があります。
しかし、デメリットを把握し、対策を考えていないと思わぬ損失を被る可能性があります。
投資に向いているかしっかり検討した上で、はじめるかどうか判断してみてください!